インドネシアを中心に活動を行う特定非営利活動法人 APEXのスタッフ日記です。ここに書かれたことはスタッフの個人的見解であり、APEXの公式見解とは異なる場合があります。

6月18日にアフタヌーンカフェとして、「駐在員帰国報告会＆交流会-インドネシアの現場で働き、暮らしてみて分かったこと-」を開催しました。当日は発表者の私を含めて14名（うち、初参加8名）が集まり、APEXの事務所も少し手狭に感じられたほどです。

前半は、「住民参加型の事業の現場から」というテーマで、私が携わった海外事業（ジャトロファ事業とコミュニテイ排水処理事業）および現地協力先であるディアン・デサ財団が行う事業の中から、住民参加の事例をご紹介しました。住民参加にはいろいろな定義があるかもしれませんが、個人的には住民がヒト・モノ・カネ（労働力・資材・資金）を事業のために提供することではないかと思っています。

住民参加は難しいところも多いのは事実ですが、ただ単に無料で支援を受け取るだけでなく、ヒト・モノ・カネの提供を通じて住民の所有者意識が芽生え、住民自身が作れる（直せる）ようになり、また住民が事業の中で学んだことを他の人にも教えられるようになることが住民参加の意義なのではないかと思います。そして、それがゆくゆくは持続可能な自立的発展を導くものであり、また現地で容易に入手できるものを使うという適正技術の考え方にもつながるものだと感じています。

後半は、「途上国でのセーフティーネットとは」という若干、大風呂敷なテーマであまりまとまってはいませんでしたが、インドネシア（特にフローレス島）の家族や地域のつながりに関する風習などをお話させていただきました。参加者の中にはインドネシアに関わりを持つ人が多かったように思いますが、そのような方にとっても初めて知ったような話も多かったようです。

最後に皆さんに感想をお聞きしましたが、大変参考になったといった声が多く、とても嬉しく思いました。また機会があれば、このような報告会を行えればと思います。



（APEX彦坂）

APEXでは、NGO活動の基礎となるような世界観を形成していこうと、「開発とNGO」と題する研究会を行っています。2017年度は、シリーズ≪見田宗介/真木悠介の世界≫と題して、日本における社会学者であり思想家でもある同氏の思索の全貌にせまっていきます。

2017年度の第1回は、真木悠介著『人間解放の理論のために』（筑摩書房、1971年）をテキストに取り上げ、その第二部「人間的欲求の理論」を中心に、参加者による内容の共有と議論を行いました。

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2016年より、適正技術の開発と普及を促すセクター横断的なプラットフォームとして、有志の方々による「適正技術フォーラム（または学会）」の設立の検討が進んでいますが、去る2017年5月21日（日）に、そのフォーラムの準備イベントとしまして、「小規模分散型テクノロジーの可能性」（適正技術フォーラム準備委員会主催、特定非営利活動法人APEX共催）が開催されました。

今回のセミナー・パネルディスカッションでは、自然エネルギーや、水と衛生分野でのさまざまな実践をふまえつつ、適正技術を今日的な新しい意義を持つものとしてとらえ直し、それが今後の持続可能な社会の形成に果たす役割について考えました。

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